悪意のあるスマートフォンアプリ
魅力的なコンテンツを含んでいると見せかけた悪意あるスマートフォンアプリにより、端末に保存されている電話帳等の情報が、知らぬ間に窃取される被害が続いています。また、収集された個人情報が、スパム送信や不正請求詐欺等に悪用される二次被害も確認されています。
IPAが悪意ある「非公認アプリ」に注意喚起
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、「2014年9月の呼びかけ」を公開し、この中で、サービス事業所の公式アプリに見せかけた「非公認アプリ」によりアカウント情報が盗まれる可能性について注意喚起を行っています。
「2014年9月の呼びかけ」によると、201年8月、App Store上でゲームアプリを公開していた作者が、その所有権を、不正に奪われてしまうという事件が発生しております。この事件は非公認アプリを使用していたため、IDとパスワード情報を悪意ある第三者に窃取されたことが原因だと言われています。
偽アプリ騒動
2014年1月、宅配ピザの「ピザーラ」・ドラッグストアの「マツモトキヨシ」「ツルハドラッグ」の「偽アプリ騒動」が起こり、各ニュースサイトを騒がせました。偽アプリの影響として最も大きいのは、ブランドイメージの低下です。
ユーザーが偽アプリを公式なアプリと誤解したまま操作性などに不満を書き込んでいるケースもあります。偽アプリはアプリを通じ広告収益や個人情報を狙っている可能性が高いです。
それらを得るためにも、公式アプリの公開をまだ行っていない大手チェーンなどが、偽アプリ開発の対象になりやすいです。
